この動画は、
かつてカメラやプリンター
（複合機）を主力としていた
キヤノン、富士フイルム、リコーの3社について、
現在の事業構造や
生存戦略を決算データから
比較・解説したものです。

デジタル化やペーパーレス化により
主力の複合機市場が縮小する中、
各社がどのように事業転換を図っているのかが
詳しく語られています。

1. 複合機業界の現状と再編

市場の縮小

世界の複合機シェアは
日本企業が上位を占めていますが、
ペーパーレス化の影響で
需要は減少傾向にあります。

業界再編

生き残りのため、
競合同士の統合や
共同生産が加速しています。

リコーと東芝（エトリア設立）、
富士フイルムとコニカミノルタ
（部品調達の共同出資）など。

2. 各社の異なる事業ポートフォリオ

キヤノン：技術の転用とM&A

売上の約8割がプリントおよび
イメージング（カメラ）関連。

監視カメラ（アクシス社買収）や
医療機器（東芝メディカル買収）など、
自社の光学技術・画像処理技術を応用した
多角化を推進。

半導体露光装置にも強みを持ちます。

富士フイルム：化学技術の応用とヘルスケア

フィルム時代に培った化学・膜技術を応用し、
ヘルスケア
（医薬品開発・製造受託のCDMO）や
エレクトロニクス材料
（半導体用レジストなど）が成長の柱。

イメージング事業（チェキ等）も
高い利益率を維持しています。

リコー：オフィス全体のITサービス化

複合機の販売・保守だけでなく、
オフィス内のITインフラ
（PC、サーバー、セキュリティ、社内システム）
を丸ごと請け負うITサービス企業への
転換を鮮明にしています。

3. 財務・決算の比較

利益率と収益性

キヤノンと富士フイルムの
営業利益率は約10%に対し、
リコーは約3%。

リコーの利益率が低いのは、
商社的な
「オフィス備品・ITサービスの仕入れ販売」
が多いためと推測されます。

資産と現金

キヤノンは手元資金が非常に厚く
（借入金の多くを現金で保持）、
M&Aへの備えや株主還元に積極的です。

買収と「のれん」

3社とも多額の買収を行っており、
バランスシートには
多額の「のれん」が計上されています。

国際会計基準（IFRS）や
米国基準を採用しているため、
買収先の業績が悪化した場合、
一気に減損（大赤字）が出る
リスクを抱えています。

結論

かつての「プリンター企業」は、
・キヤノンは「装置と光学」
・富士フイルムは「材料と創薬」
・リコーは「ITインフラとサービス」
という形で、
それぞれの強みを活かした
全く別の生存戦略を歩んでいます。