本動画は、
「中身や容量（500ml）が
全く同じコーラなのに、
なぜスーパー（約100円）、
自販機（180円）、
テーマパーク・山頂（300円）
と購入する場所によって
最大3倍もの価格差が生じるのか」
という身近な疑問を、
経済学やビジネスの仕組み、
価格決定権をもとに
わかりやすく解剖しています。

1. 前提：商品の価格は誰が決めているのか？

メーカーに価格強制権はない（独占禁止法）

メーカーが提示する
希望小売価格には
法的拘束力がなく、
メーカーがお客への販売価格を
指定・強制することは
独占禁止法
（再販売価格の拘束）
で禁止されている。

卸価格（例：1本80円）から先の
「店頭での最終販売価格」
はお店側が自由に決定する。
（価格決定権）

2. 購入場所ごとの価格決定ロジック

スーパー（約100円）：
【ロスリーダー（客寄せパンダ）】

スーパーは
コーラ単体で儲ける気はなく、
相場を誰もが知っている定番品を
安くすることで客を呼び寄せる
「巻き餌」にしている。

ついで買いによって
（ポテトチップスや肉など）
「買い物かご全体の合計（客単価）」
で黒字化する戦略をとっている。

街中の自販機（180円）：
【利便性・維持コストの上乗せ】

売上の約2割にあたる場所代、
24時間の電気代、
補充の人件費・少量配送コストがかかるため、
液体そのものではなく
「いつでも冷たい状態で買える便利さ」
の維持費用が含まれている。

ユーザーは差額分で
「遠くのスーパーまで歩く時間と手間」
を買っている。
（時間の買い戻し）

テーマパーク・山頂（300円）：
【ライバル不在（独占）と高い原価】

園内や山頂には
競合店が存在せず
「価格競争」が起きない。
（経済学上の独占状態）

テーマパークは
非日常の空間・パレード等の
世界観維持費用、
山頂は
ヘリや歩荷（ボッカ）による
過酷な配送原価が
価格に反映されている。

店舗内の
「冷蔵（98円）vs 常温ダンボール（88円）」：
【付加価値と手間】

ダンボールのまま置くより、
冷蔵ケースで冷やし続ける方が
電気代・品出しの手間がかかり、
ケースの一等地という価値があるため、
その差（冷たさという付加価値）が
10円の差となる。

3. 「全場所98円に統一」した場合の社会的デメリット

もし法律等で
全国一律98円に強制した場合、
コストのかかる自販機や
山頂・テーマパークでは
「売るほど赤字」になるため
事業者が撤去してしまう。

買う場所によって
自由に高価格を設定できるからこそ、
コストがかかる
過酷な場所でも
お店や機械が維持され、
消費者は「欲しいその場」で
手に入れる恩恵を享受できている。

まとめ

私たちが払っているお金は
「黒い炭酸飲料という液体そのもの」
だけではなく、
「冷たさ」
「今すぐ手に入ること」
「非日常の空間」
「配送の手間」
という
状況や利便性・時間（付加価値）に対しても
支払っていると結論付けられています。